【ビジネス】イノベーションを起こす方法を考察
こんにちは、ばらかん(@barakam63)です。
今回は、イノベーションについての自身の考察を書いていきたいと思います。
本記事では、ビジネスにおいて「イノベーションを起こすために必要な要素って何だろう?」という観点で考察していきたいと思います。
イノベーションに関する理論には様々なものがありますが、本記事では経営者やビジネスマンであれば知っておくべき理論を紹介したいと思います。
また、紹介する理論を学ぶ上で読むべき書籍についても紹介します。
こんな方にはぜひ読んでいただきたいです
● イノベーションに関する理論に興味がある
● 大学・大学院でイノベーション関連の研究をしている
イノベーションに関する理論
まず、この記事を執筆するにあたって参考にしたイノベーションに関する理論について紹介します。
イノベーションのジレンマ
「イノベーションのジレンマ」は米ハーバード・ビジネススクールのクレイトン・クリステンセン教授が提唱した理論になります。
この理論を簡潔に説明すると、「大企業が、新興企業やベンチャー企業に敗北すること(市場シェアを奪われること)を説明した理論」になります。
この理論の前提として、
- 大企業は既存の優良顧客に対して、既存製品をアップグレード(高機能・高価格)したものを提供し、市場シェアを維持することを重視する。
- ベンチャー企業は生活を一変させるような技術(破壊的イノベーション)を生み出す
という、大企業とベンチャー企業のそれぞれの特性に基づいて展開されます。
大企業は既存製品をより高性能にすることに注力し(持続的イノベーション)、ベンチャー企業が起こす生活を一変させるような技術に目を向けず、気づいたら市場シェアを奪われているといった感じです。
書籍としてはクレイトン・クリステンセン教授が執筆している「イノベーションのジレンマ 技術革新が巨大企業を滅ぼすとき」があります。
イノベーションのジレンマは全部で3シリーズあり、その1冊目になります。概念についての説明から、具体例、イノベーションのジレンマへの対策について述べられており、経営者にとって必読の一冊になります。
ユーザーイノベーション
ユーザーイノベーションは、英マサチューセッツ工科大学のエリック・フォン・ヒッペル教授が提唱した現象になります。
ざっくり説明すると、「製品を利用するユーザーが、その製品をより自分が使いやすいように開発・改良する現象」のことを言います。
ユーザーが開発した製品から市場のニーズを捉え、新製品開発に活かそうという取り組みになります。
この取り組みのポイントは、「市場のニーズをどのように捉えるか」という点にあります。
上記のようなユーザーの特徴として、自身で開発・改良した製品を他のユーザーに開示するという特徴があります。
オープンソースソフトウェア(OSS)などが良い例かと思います。
Linuxも元々はOSSでたくさんのユーザーがカスタマイズし、広めたことが始まりだったといわれています。(広めたというより、「俺のLinuxはクールだろ?」みたいな自慢もあるかと思いますが笑)
この開示するという特性を活かすことで、公開されている製品を捉え、ニーズとして認識することで新製品開発に活かそうという取り組みになります。
日本では無印良品が積極的に取り組んでいます。自社のWebサイトでアイデアを募るというクラウドソーシング型のものになります。実際にものづくりコミュニティーから「体にフィットするソファ」が生まれています。
以下にサイトのURLを貼っておくので興味がある方はのぞいてみてください
ユーザー・イノベーションを学ぶには、エリック・フォン・ヒッペル教授の書籍を日本語訳した「民主化するイノベーションの時代」という書籍があります。
また、神戸大学の小川進教授が執筆している「ユーザーイノベーション 消費者から始まるものづくりの未来」という書籍があります。
こちらの書籍は日本でも馴染みのあるメーカー企業を例にして説明されているため、非常にわかりやすいです。
オープンイノベーション
オープンイノベーションは、組織の垣根を越えてイノベーションを創出しようという取り組みになります。アイデアソンやハッカソンがそれに当たります。
- アイデアソン:日常にあると便利な製品やサービスを複数人で考える活動
- ハッカソン:日常にあると便利な製品やサービスを複数人で考え、試作品まで作る活動
アイデアソンは製品・サービスの案まで作りますが、ハッカソンはその案を実際に再現するところまで行います。
開催されるタイプとしては企業内だけで行われることもあれば、ある企業が主催して参加者を募集するようなタイプがあります。
Yahoo Japanやソニーなど有名企業が主催で行われるイベントも数多くあります。
以前、私がオープンイノベーションの勉強をしたときに読んだ書籍があります。
星野達也氏が執筆している「オープン・イノベーションの教科書 社外の技術でビジネスをつくる実践ステップ」という書籍になります。
先ほど紹介した小川進教授の書籍と同じように事例をベースとした説明がされており、入門編としても読みやすい書籍になります。
企業が取り入れるべき要素
インフルエンサーの重要性
企業がビジネスを成功させるうえで重要だと考えるのがインフルエンサー、つまり影響力のある人を確保することだと考えます。
企業内の人間だけでなく、組織外の人も迎えるべきだと考えます。
この考え方は、ユーザーイノベーションやオープンイノベーションの考え方と重なる部分ではありますね。
では、影響力はどこで測れば良いのか?という点についてはSNSの活用が有効でしょう。
TwitterやFacebook、Instagramなどのフォロワー数、投稿に対する「いいね」やコメントの内容を分析することで自社にとって良いインフルエンサーか判断し、接触を試みることが重要になってくると思います。
私自身、Twitterでつぶやいた内容がインフルエンサーの方にリツイート(RT)された経験があります。
それまで私のつぶやきのインプレッション数は「自身のフォロワー数(100人ぐらい) + α」ぐらいでしたが、インフルエンサーの方にRTされたことで、約14000回になりました。
やはり、いろいろな人に自社の製品やサービスをまず知ってもらう・見てもらうことが重要だと思いますし(評価は一旦置いといて)、知ってもらうためにはインフルエンサーを活用するべきだと考えます。
自社内でフォロワー数が多い人を募集するのも面白いかもしれません笑(サクラみたいな使い方は厳禁だと思いますが)
自社製品/サービスを認知してもらうためには?
●SNSを活用してインフルエンサーに接触する
●自社内でSNSのフォロワーが多い人を募集して活用する
※どちらもサクラみたいな使い方はだめです。
面白そう/便利そうと思ったことは何でもやってみるという姿勢
面白そう/便利そうと思ったことは何でもやってみるという姿勢が非常に重要だと思います。
企業ってどこでも小さな組織だと思います。
そこから、自分たちが面白そうと思ったことをやり続けて、やっと成果が出る・イノベーションが生まれる、企業が大きくなるという流れだと考えます。
ただ、大企業となると将来性が不透明な事業に取り組むのに抵抗があり、事業として起こすまでに非常に時間がかかります。これは、昔も今も変わらない体質でしょう。
やっと、イノベーションや最新技術(AIやブロックチェーン等)に取り組むための部署をつくったとしても、短期間での成果を求められ無くなってしまうことがあります。
そうなると、ベンチャー企業のようなリスク許容度の高い企業がイノベーション・先進技術に取り組みやすいと思います。
さらに、積極的で優秀で若い人材の確保についても効率的に行えると思います。実際に私の知っている先輩や同僚も「もっと先進的な技術を学びたい」という理由でベンチャー企業に転職しています。
まさに、イノベーションのジレンマの一端を見ているような気分になりました笑。
これらのことを踏まえると大企業の取り組みとしては、
- 最新技術に取り組むベンチャー企業を買収する
- 新たに新会社を設立する
という2点が挙がると考えられます。
さらに、買収したベンチャー企業や設立した新会社には、
- 自由度を高くすること
- 自分のアイデアを実現したいと思う人を集めること
が重要だと思います。
将来性や実現性を気にしてストップをかけたりするのではこれまでと何も変わりません。また、イノベーションに対して積極的でない人を集めてもうまくいかないでしょう。
そのため、アイデアソンやハッカソンのような場で積極的に活動してくれそうな人材を見つけるのも良いかと思います。
企業の取り組み方とは?
これまでの内容を踏まえて、企業がイノベーションに取り組む際の流れを非常にざっくりではありますが、まとめてみました。
下の絵でいうイベント参加者はアイデアソン・ハッカソンの参加者と思っていただけたらと思います。
また、製品/サービスに対する認知拡大について、マスメディア等を用いた宣伝は除いています。
最後に
ここまで、イノベーションを起こすには?という観点で自分の考えを書いてきました。正直、「そんなことわかっているよ」という意見もあるかと思いますが、少しでも誰かの参考になれればうれしいです。
最後まで読んでいただきありがとうございました!
ではでは、('ω’)ノ
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